著者は偏差値以外のモノサシで大学を評価したいという考えでこの本を書いた。著者は1994年に「大学ランキング」（朝日新聞社）を発刊した。その当時は「興味本位なランキング」は大学の序列を助長するだけで、有害無益と批判されて悲しい思いをした。あれから10数年経過した現在、1990年代後半から大学設置基準大綱化、国公立大学の統合・再編と法人化、私立大学の定員割れや倒産、法科大学院の設置など、日本の大学では改革が大きなテーマとなり、大学側も競争を強く意識し始めた。今や国の政策レベルでも、ランキングが重要視されるようになった。文部科学省ばかりでなく、経済産業省もノーベル賞クラスの研究者を増やし、産学連携や特許取得を推進するため大学に関心を持つようになった。さらに「世界の大学ランキング」というのが話題になるようになった。参考に2007年イギリスの新聞「タイムズ」の調査によると、第1位ハーバード、第2位ケンブリッジ、第3位オックスホード、第4位エールで日本の大学では17位に東大、29位に京大、46位に阪大、90位に東京工業大、102位に東北大、112位に名古屋大、136位に九州大、151位に北大、161位に慶応大、180位に早稲田大となっている。昨年日本はノーベル賞を4人が受賞した。特に名古屋大学出身が多かったので、09年のランキングでは名古屋大が上位に進出すると思う。

　この本の主な項目を挙げると次の通りである。
１、 日本の大学は世界で何番目であるか
２、 入試倍率と偏差値の虚像
３、 女子大学生という名の商品
４、 就職は難しい
５、 大学教員、職場の群像
６、 世界を目指す研究者
７、 タレント教員の功罪
８、 社会に役立つ人材を送り出しているか
９、 スポーツ選手が大学の名を上げる
１０、大学の新しい展開

　など日本の大学の現状をわかり易く分析しているので、受験生ばかりでなく親たちにも参考になると思う。
著者は1960年の生まれの教育ジャーナリストで、現在成蹊大学国際教育センター非常勤講師で、主な著書に「飛び入学」（日本経済新聞社）「理系就職・転職白書」（丸善）などがある。

　著者はプリンストン大学教授、ニューヨークタイムズ　レギュラーコラムニスト。 2008年ノーベル経済学賞受賞 。

　日本人にはアメリカ合衆国に好意を持つひとが多い。私もそうそうだが、ただアメリカの社会構造や人々の意識について、不可解な事も多い。

例えば国民皆医療保険がないこと。保険が無いか不十分な人が4500万人もいること。
CEOの巨額な報酬と所得格差が広がっていること。格差は4000対１にもなること。
銃犯罪が多いが銃の所持規制が進まないこと。
目に見えない人種差別の実態。白人と黒人の統合教会は10％にも満たないこと。
黒人がはじめて大統領に就任したこと。

　著者はアメリカのかかえる諸問題の根底に人種差別があるという。著書は現在のアメリカを明確に解析している。著者が本図書を脱稿したのは０７年夏であるが、今読めば何故オバマなのかも理解でき、著者の将来予測が正しかったことは明らかである。

　何故アメリカが60年代の大圧縮で格差の小さい総中流の繁栄の時代から現在の格差社会に変貌したのか。原因はグロ−バリゼーションや技術革新などの、市場や経済の趨勢ではない。
　原因は政治、政策によるものである。現在共和、民主両党に猛烈な対立があるのは、70年代初めに共和党が超党的政策から富裕者の利益の党に方針転換しその目的のためにいかなる事でも断行する政党になったからである。レーガン大統領が福祉削減を訴え、小さな政府を提唱し、白人の稼いだ金の税金を黒人が食いものにしているという白人の意識をうごかし、その根底にある人種差別意識を刺戟し、人気を得て以来である。共和党が過激化し、急進派が勢力を増し、シンクタンクと政治資金で富裕層が共和党を牛耳った。
　アメリカでは60年代半ばまで黒人は法律、制度であらゆる差別をうけてきた。人種差別で白人が社会で優位に立ち発展してきた国であった。60年代の公民権運動、黒人解放運動以来、法律、制度的な差別は撤廃されたが社会的な差別が消え去ったわけではなかった。

　その差別感覚を巧みに利用し政治を操り政権を取ってきたのが共和党であった。
　イラクで失敗しサブプライム問題で混乱し格差社会の中にあるのが現状である。オバマ大統領の出現でアメリカ社会は大きくリベラルな方向に向かうのであろう。
　共和党の失政とアメリカの白人の人口減少と多くの白人が人種差別的でなくなり、若い世代には肌の色はそれほど問題でなくなってきている事がオバマ大統領就任の原因であろう。

　この図書を読んで私のアメリカ理解は、大いに進んだことを感じた。